HIダイナミック制震工法に関する詳しいページ

	【地震対策の重要性】 【制震とは（耐震・免震比較）】 【制震工法について】 【Hiダイナミック制震工法の特徴】 【制震効果について】 【木造戸建て住宅耐震補強例】 【新築の地震対策について】 【ﾘﾌｫｰﾑ時の地震対策について】

を追加掲載しました。

		木造軸組・枠組壁工法など様々な工法に適用します。しかも予算はリーズナブル。
		震災時に安心を確保     阪神・淡路大震災を再現した実験において建物の変形を軽減
		施工が簡単     壁の中に組み込むだけの簡単施工です。
		メンテンナンスフリー     新築時に組み込むだけでメンテナンス不要です。

 Hiダイナミック制震工法は、30坪（100㎡）相当の2階建ての家屋において、低減目標20?25％の場合で6本、低減目標40?50%の場合で16本の装着が目安となります。

※お客様のご予算・目的に合わせ制震効果を決めることができるのも、「Hiダイナミック制震工法」の特徴です。

 大地震時、住宅倒壊原因のひとつとして、余震による被害の拡大が挙げられます。地震対策は本震の後に必ず繰り返し起こる余震の震動にも対応できるものでなくてはなりません。下の図は阪神淡路大震災に相当する震動をHiダイナミック制震工法を装着した建物と未装着のそれに与えた時のイメージ図です。

 オイルダンパは繰り返し動作時の性能再現性に優れ、連続して発生する様な大地震に対しても有効に作用します。
Hiダイナミック制震工法は建物に与えられた地震力をオイルダンパにより吸収することで、倒壊や構造部材の損傷を防ぐ働きをします。

※2011年 新型販売予定。

ガスメータやエアコンの配管などがある場合は移動が必要となります。 外壁設置型は１箇所あたり0.5日～1日で施工完了となります。 ※既存の外壁材を剥がすことなく、その上から取り付けが可能です。

既存外壁の上から土台、梁部にボルトで固定します。

雨じまいをして三方枠と、ボード貼り後モルタル仕上げで仕上げます。 既存外壁の状況によりサイディング仕上げでも施工可能です。

既存の内壁の一部を撤去して、壁内部にオイルダンパを取り付けます｡ 筋交い等がある場合は、筋交いを取らずにオイルダンパを設置します。

土台と横架材に、接続金物を使って固定します。

内壁の仕上げ材を貼って施工完了です。リフォームに合わせて補強工事ができます。

 【3次元振動実験の様子】
4畳半程度の在来木造軸組み工法により建てられた1階建物に、阪神・淡路大震災の揺れを再現した振動実験を行いました。その結果、最大約70％の制震効果が確認できました。

地震の揺れにより建物の変形が大きくなり、柱と土台の接合部が割裂した。		地震の揺れを制震装置が吸収したため建物の変形が抑えられた。その結果、割裂等の損傷は受けなかった。

 

 耐震とは

建物の骨組みなどを強化し地震の揺れに対し建物の崩壊を防ぎます。

制震（Hiダイナミック制震工法）とは

地震時に発生する建物の揺れを制震装置が吸収し、地震エネルギーが建物に伝わりにくく揺れを低減する仕組みです。それにより揺れをしっかり抑えます。

免震とは

地震の衝撃（揺れ）を吸収し、地震のエネルギーを建物に伝わりにくくする仕組みです。

耐力壁を増やしたり、接合部を固めて建物の骨組みで地震に耐える工法。大きな地震には、建物の骨組みを損傷させてエネルギーを吸収する仕組み。		土台と梁の中間に設置した振動吸収装置が建物の振動を吸収して建物の揺れを軽減する仕組み。		基礎部分に免震装置を入れて建物と地盤を切り離し、大地震の振動を建物に伝えにくくする仕組み。
建物の揺れ自体は減少せず、二次災害は避けられません。		建物内の揺れを軽減することができる。二次災害も軽減できる。		建物内の揺れ及び家具転倒はほとんどなく、二次災害も避けられます。

 震度6弱の地震が起こると、立っていることが困難、固定しない重い家具の多くが移動・転倒します。
また、耐震性の低い住居は崩壊する恐れがあります。

今後30年以内に震度6弱の地震が起こる可能性が3％の場合、
私たちの日常で起こり得る事件や事故と比較すると、空き巣の被害や脳血管疾患での死亡とほぼ同じ確率となります。

大地震は非常に高い確率で発生することがお分かりいただけるかと思います。

（最近では、チリ大地震が発生しました。マグニチュードは8.8と世界でも5番目の規模の地震となりました。）
下の表は今後30年以内に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率を県別にまとめたものです。

 阪神・淡路大震災では、約6,400人もの尊い命が失われました。その死亡原因の約８割が建物の倒壊や家具の転倒に伴う圧死といわれています。

特に、昭和56年の耐震基準強化以前の旧建築基準で建てられた木造住宅に大きな被害が出ており、

古くなればなるほど被害率が高くなっています。

 つまり、地震で亡くなる人の数を減らすためには、弱い建物や施設の耐震補強を行うことが重要なのです。

新築の地震対策｜リフォーム時の耐震補強

平成18年1月に国土交通大臣が定めた「建築物の耐震診断及び耐震改修の促進を図るための基本的方針」において、住宅の耐震化率を平成27年までに75％から90％にする目標が設定されています。これには約100万戸の耐震改修が必要となります。

ビル向け制震用オイルダンパで培った制震技術と自動車用ショックアブソーバの量産技術を応用した住宅用制震工法がHiダイナミック制震工法なのです。

•  ビルの地震対策として導入されているオイルダンパを小型化。壁面に設置。

• オイルダンパは低温域から高温域まで安定して動作。
  温度による性能変化が小さい！

• 密閉された機構なのでメンテナスフリー。大地震時の建物の変形を吸収することで、柱・梁・壁等の負担を軽減。特に余震を伴う繰り返しの揺れに対し効果を発揮します。

Hiダイナミック制震工法は、
合板タイプ：オイルダンパ、接続パネル、接続金物から構成されています。
Sフレームタイプ：オイルダンパ、スチールフレーム、LVL受け材から構成されています。

1. オイルダンパ：日立オートモティブシステムズ株式会社のオイルダンパを採用
   （財）日本建築防災協会　住宅等防災技術評価委員会が定める「Ⅲ住宅防災技術試験要領」の「制震材料による試験」によって効果を確認しています。
2. 合板タイプ：接続パネルはJAS規格に適合した低ホルムアルデヒド構造用合板、厚さ28mmを使用しています。
3. Sフレームタイプ：接続金物は、プレハブの鉄骨、金具等の防錆と同等以上の耐久力を有することを確認しています。

 全体評価について

制震ダンパの構造部材のうち、材料の性質が経年的に変化すると思われるものを対象に寿命評価を行いました。（表１）
対象部材は、構造物の耐用年数60年間は特性・機能を保持すると評価することができ、制震ダンパは、長期的実用に耐え得ることがご理解頂けるかと思います。

【表１】

構造部材の評価について

動作油

 列車停止装置用油圧緩衝器の設置後19年間の作動油性状を追跡調査した結果、顕著な劣化は見てとれず今後も継続使用が可能で、60年後でも作動油としての機能を果たす。

オイルシール

 圧縮永久歪みのメーカデータをもとに寿命予測を行った結果、60年後でもシール性は保持できると判断。

 ロッド硬質クロームメッキ

 複合サイクル試験結果をもとに飛来する海塩粒子量などの使用環境因子を配慮し、検討した結果、発錆等性能上の問題はないため長期耐用可能。

塗装

 塩水噴霧試験で発錆がないことより、プレハブの鉄骨、金具類の防錆力と同等以上であり、使用環境が壁内に限れることからまったく問題ないものと判断。

Hiダイナミック制震工法は、新築・既築ともに簡単設置ができ、しかもローコストで高性能な耐震補強システムです。
住宅資材販売・住宅建材に長年携わってきた当社と、免震・制震装置のトップメーカーである日立オートモティブシステムズ株式会社の共同開発で誕生しました。
地震時の激しい揺れを吸収することで、建物の損傷を防ぎ、ご家族そして家を守る画期的な工法なのです。

木造軸組・枠組壁工法・リフォームなど新築・既築に関わらず様々な工法に適応します。
自治体による耐震改修助成制度がある場合は、さらにお安く導入することができます。

壁体内に組み込むだけの簡単施工で、特殊な施工道具も必要としないため、施工性に優れています。
また工期も短くリフォーム時には生活の妨げもありません。

温度特性に優れ1年を通して安定した制震力を保ちます。耐用年数60年間は、特性・機能を保持することができ、長期的実用に耐え得る商品です。

制震装置に用いるオイルダンパは自動車や新幹線・高層ビルの地震対策用途などの様々な分野で採用されている日立オートモティブシステムズ株式会社のオイルダンパを採用。信頼性の高い製品です。

制震（Hiダイナミック制震工法）は、地震時に発生する建物の変形を制震装置が吸収し、地震エネルギーが建物に伝わりにくく揺れを低減する仕組みです。それにより揺れをしっかり抑えます。

阪神・淡路大震災を想定した加振実験において、制震装置を装着した家屋は約70%の揺れを抑える高い制震効果が実証されています。いつどこで起こるかわからない大地震への対策は必ず行うことをお勧めします。

 >>Hiダイナミック制震工法　実験の様子はこちら

「Hiダイナミック制震工法」は財団法人日本建築防災協会の住宅等防災技術評価を取得しています。 そのため、耐震改修（耐震補強工事）において、各地方自治体の定める助成金の対象とすることが可能です。

ただし、助成金（補助金）の範囲および金額については自治体独自で策定しており、地域により大きな差があります。 詳しくはお住まいの自治体に直接お問合せください。

耐震診断および耐震改修（耐震補強）工事は地方自治体によって指定された一級建築士・二級建築士・木造建築士等により診断・策定され、これに沿って施工される必要があり、Hiダイナミック制震工法での耐震改修（耐震補強）については、当社による技術講習等を受ける必要があります。

  ブログに 

堤家お出掛け日記

「清川リバーランド」　

の記事を掲載しました。

堤専務のアキちゃんブログ

「Hiダイナミック制震工法」では、水に代わるオイルがピストンの小孔（オリフィス）を通過する時の抵抗力が「減衰力」になるというわけです。地震で家屋が左右動しようとするエネルギーを減衰力により吸収して家屋の揺れを抑え、地震による被害を最小限に抑えることができます。

そのため、家屋の揺れが止まるのです。

つまり、地震で家屋が左右動しようとするエネルギーを減衰力により吸収するから家屋の揺れを抑えることができ、地震による被害を最小限に抑えることができる訳です。この現象を力学的に説明すると、運動エネルギーを熱エネルギーに変換することに相当します。

「Hiダイナミック制震工法」は、６０年間の耐用年数を満足するように使用材料に選定・設計がなされているので、錆びや油漏れの心配はありません。